近年、医師不足や救急医療の疲弊などの医療問題が様々な場所で取り上げられ、医療に対する関心が高まっています。

今回は、昨年夏に経済協力機構（OECD）が加盟各国の医療インフラ（社会基盤）についてまとめた「OECDヘルスデータ2009」で、日本と世界各国の医療の実態を見てみましょう。

日本の2006-07年の総保健医療支出の対GDP比は8.1％で、OECD平均の8.9％より低いことが明らかになりました。最も高いのはアメリカで、2007年は対GDP比16.0％、次いでフランス（11.0％）、スイス（10.8％）、ドイツ（10.4％）の順でした。

資料：OECDヘルスデータ2009

2006年の日本の医師数は人口1,000人あたり2.1人で、OECD平均3.1人を下回っており、日米欧の主要7カ国（G7）でみると最低です。看護師数は人口1,000人あたり9.4人で、こちらもOECD平均9.4人より少ない実態がわかりました。

予防接種の実態をまとめた中では、日本の高齢者のインフルエンザワクチン接種率の低さが目立っています。2006年の数値は48.0％で、データのある24カ国中19番目という結果でした。

資料：OECDヘルスデータ2009

OECDヘルスデータ2009（英語）
OECD東京センター