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ジェネリック医薬品を上手に使う

今回は医療費の補助ではありませんが、医療費の自己負担を減らせるジェネリック医薬品(後発医薬品、※以下ジェネリック)について考えてみましょう。

たしかに安くなる

製薬会社が新薬(先発医薬品)を販売するには、研究開発や安全性確認のための臨床試験などを行います。そのため製薬会社は、莫大な費用の投資を行います。製薬会社は臨床試験の結果などを踏まえ、製造販売の承認を国に申請し、国が審査の上承認すれば薬価も決まります。これで、製薬会社は独占製造販売を特許の保護期間のあいだ続けることができ、この薬価も維持されます。この保護期間等が切れると、他の製薬会社が同一有効成分を持つジェネリックを製造販売できるようになります。

こんどは少ない開発費で製造できることにより、新薬より少なくとも2割程度安く、薬によっては5割以上安くなるものもあります。たとえば、利用者が複数以上のジェネリックを利用する場合、自己負担の費用で比較しても、年間1万円以上の費用軽減につながることもあります。

ジェネリックの利用は進む

国は高齢化社会を迎えるにあたって、なるべく医療費の節約を図りたいと考え、健康保健の給付を抑えるために、できるだけジェネリックを利用してもらいたいとしています。一方、新薬とジェネリックでは品質に差があるのではないかという医療関係者の慎重論もあります。従来、ジェネリックは少量生産体制のものが多かったこともあり、製造・供給体制などへの不安があるといわれています。

最近の傾向として、ジェネリックを得意とする製薬会社などが最新鋭の工場を建てたり、国内の大手製薬会社が、インドやイスラエルの世界大手ジェネリックメーカーと手を組むなど、ジェネリックへのより積極的な取り組みが期待されるところです。

ジェネリックをどうやって使うか

国は、先進国の中でもわが国のジェネリック利用率がまだ低いとして、医師が薬の処方箋をだすときに「変更不可」と記入していなければ、処方薬局はジェネリックの使用を患者さんに勧めることができる制度改革などを行ってきています。処方薬局で尋ねられた方も多いかと思います。

ずっと飲み続けている高血圧などの慢性疾患の薬は、いちど処方薬局で試算してもらうとよいでしょう。年間で比較すると、その差額は数千円以上の大きい金額になることもあります。また、そのジェネリックが安定的に供給されているか、品質もお勧めかどうかも一緒に尋ねておくといいでしょう。もちろん、ジェネリックのない薬もたくさんあります。

使うか使わないかは本人の判断が基本になりますが、主治医の先生にも遠慮なく相談してみるといいでしょう。「それはジェネリックでいいけど、これは新薬を使いたいな」というような意見もあるかもしれません。

また、主治医の先生と相談して、たとえば数ヶ月間使ってみてその結果を話し合い、続けるかどうか決めるというようなやり方もあっても良いと思います。相談できる主治医の先生だけでなく、気安く聞ける処方薬局があるなど、いい時代が来ているのではないでしょうか。


(2008/10/06)
(sak)

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